平成22年度(2010年) 事業計画

1.探索委員会:坂野正幸 委員長(担当副会長 荒木 慶太)

活動方針

半田という住み慣れたまちを舞台に、誰も手をつけたことのない頂を探し求め、そこに新たなる半田YEGブランドとなる種をまき芽を育て花開かせ、半田YEG46本目の年輪を刻み地域経済の発展につなげる。

事業概要

  • 探索型研修会の企画・設営 1回(8月)
  • 青色防犯パトロール隊の企画・活動(年間)
  • 県下有志ソフトボ-ルの企画・設営(未定)
  • 研修会後の懇親会の設営(5月)
  • 新たな半田YEGブランド品の企画・立案
  • 会員拡大の推進

2.渉外委員会:小栗 英嗣 委員長(担当副会長 荒木 慶太)

活動方針

人との縁という財産を念頭に置き、全国大会・東海ブロック・4YEGなどの 他単会及び青年部OBとの交流に積極的に参加してもらえるよう、一年を通して推進していき素敵な「絆」を掴んでこれからの自分・自社の発展の礎を作る。

事業概要

  • 全国大会への参加推進(2月)
  • 知多地区・4YEGなどの他単会との交流と提携(年間)
  • OB交流会の設営 1回(9月)
  • 研修会後の懇親会の設営 1回(8月)
  • その他渉外に関する事業
  • 会員拡大の推進

3.SC委員会:平松 和臣 委員長(担当副会長 加藤 敏幸)

活動方針

サンタ事業、イルミネーション事業に新たな試みを取り入れ、青年部メンバーの力と絆で、地域の子供達や大人の人達にも、夢と希望と感動を与え、明るい街づくりに貢献する。

事業概要

  • 新しいイベント事業の企画・設営
  • イルミネーションの企画・設営(11月~1月)
  • 突然サンタクロース事業の企画・設営(12月)
  • 研修会後の懇親会の設営(6・9月)
  • 会員拡大の推進

4.経営委員会:堀嵜 恒蔵 委員長(担当副会長 加藤 敏幸)

活動方針

半田YEG会員と共に研修事業で「絆」を深めながら共に「学び」・「高め」・「感じ」、自己研鑽しながら勇気ある一歩を具体的に踏み出し実践し、経営力向上と地域経済の活性に繋がる活動を図る。

事業概要

  • 経営促進型の研修会の企画・設営 2回(5月・1月)
  • HPの企画・製作・更新
  • 産業まつり後の懇親会の設営(11月)
  • 会員拡大の推進

5.総務委員会:前田 晃教 委員長(担当副会長 野畑 俊光)

活動方針

意思決定機関である総会及び役員会を円滑に運営し、各事業の成功に寄与する事により半田YEGの『絆』を支える。

事業概要

  • 総会の企画・設営 (4月、5月、12月 他)
  • 役員会設営・議事録作成
  • 会員拡大の推進

6.地域委員会:南原 靖夫 委員長(担当副会長 野畑 俊光)

活動方針

産業まつりに参画することにより、積極的に地域貢献に取り組み、また行政や他団体との親睦や交流を大切にすることにより 、素敵な「絆」を築き自らの糧とする。

事業概要

  • 産業まつりへの参画 (11月)
  • 総会後懇親会の企画・設営 2回(4月、12月)
  • 市議会傍聴(未定)
  • 半田の名産の模索
  • 会員拡大の推進

7.体験委員会:戸田 孝士 委員長(担当副会長 樋口 善久)

活動方針

未知の世界を体験する事で、自分の中の新しい一面を見つけ、会員一人ひとりの資質の更なる発展を図る。

事業概要

  • 体験型研修会の企画・設営 2回(6月・9月)
  • 研修会後の懇親会の設営(1月)
  • 会員情報の管理および平成23年度会員手帳の作成・発行
  • 会員拡大の推進

8.交流委員会:渡邉 美香 委員長(担当副会長 樋口 善久)

活動方針

半田YEGメンバー同士の「夢」を追いかけ・挑み「和」をもって取り組む場を提供するとともに、メンバー家族との交流を深め縁を大切にさらなる「絆」を築く為の一端を担う。

事業概要

  • 会員交流会の企画・設営 1回(3月)
  • 家族交流会の企画・設営 1回(7月)
  • 事業記録の管理および『縁』の発行
  • 事業記録の管理および『HP』への更新援助
  • 会員拡大の推進

9.東海ブロック実行委員会:会長直轄

活動方針

第23回東海ブロック大会半田大会を開催する事により、半田YEGメンバ-間の絆を深め、東海ブロックのメンバ-間の絆も深め、
ふるさと半田をアピ-ルし、設営の辛さや大変さを学び、成功の喜びを分かち合い、自身の事業に生かせる何かをつかみ取る。

事業概要

  • 第23回東海ブロック大会半田大会の企画・設営
  • 第23回東海ブロック大会半田大会のPRキャラバン
  • その他第23回東海ブロック大会半田大会に関する事
  • 会員拡大の推進

平成22年度(2010年)